①わが国における高齢者社会の到来→
産業および社会が新しい対応をせまられる→
企業を定年等による退職者の生活の安定・向上を図る。
②国内および国外の関係機関・団体との緊密な連絡提携→
必要な調査・探求・啓発・広報活動等を行う。
③各産業の退職者の退職前及び退職後を通した幅広い支援活動を推進し、
産業社会の活性化に寄与することを目的とする。
④急速な高齢化社会の到来に伴い、退職者を含むシニアの生活の
安定・向上を図る。
⑤「生きがい」を提供して高齢者の心身の健康増進と
積極的な社会参加の場づくりに寄与することに努める。